2019.04.26Tips＆Case study

KARTE for LINEを使って効果的にLINEメッセージを配信した事例

膨大な数のユーザーが日常的に利用するコミュニケーションアプリ「LINE」。「LINE公式アカウント」は、国内7,900万人を超えるMAUを基盤とした圧倒的なリーチ力と、ユーザーのほしい情報を届けることができるOne to Oneコミュニケーションに強みを持っています。

KARTE Talk

今回は、LINEとKARTEを連携させて、ユーザーが求めている情報を、適切なタイミングで届ける方法をご紹介します。

LINE公式アカウントからのメッセージをきっかけに購買行動をとった理由、 80%が「メッセージの内容が自分に合っていたから」と回答

企業もLINEを通じてユーザーとコミュニケーションをとることが当たり前となってきていますが、企業からの通知があまりに頻繁だったり、自分にあっていない内容だと感じる場合、CX（顧客体験）は損なわれ、アカウントはブロックされてしまうかもしれません。

企業がLINEを活用する施策では、メッセージの内容がユーザーに必要な情報であると感じてもらえるかが重要です。それに加えて送信のタイミングと頻度の設計も大きなポイントとなります。

LINEユーザー1,035人を対象に「LINE公式アカウントの登録を中止したことがあるか」を尋ねた*ところ、72.3%が「中止したことがある」と回答しました。

その中止理由は、トップが「メッセージの頻度が多すぎたから（67.6%）」、次点が「メッセージに自分のほしい情報が含まれていなかったから（45.7%）」でした（図1参照）。

一方で、「LINE公式アカウントのメッセージをきっかけに、その企業の商品やサービスを購入したことがあるか」という質問では47.7%が「ある」と回答。その理由のトップは次点以降に大差をつけて「メッセージの内容が自分に合っていたから（80.7%）」でした（図2参照）。

ユーザーとブランドの間に長期的かつ良好な関係を構築するためには、メッセージの内容や頻度をその人毎に応じて最適化する必要があるということが示唆されます。

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図1：企業のLINE公式アカウントの登録を中止した理由

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図2：企業のLINE公式アカウントからのメッセージをきっかけに、商品やサービスを購入した理由

※調査期間：2019年2月1日〜2月2日/調査対象：LINEユーザー1,035名/調査方法：インターネット調査/調査委託先：株式会社マクロミル/調査主体：株式会社プレイド

LINE for KARTEで一人ひとりに合わせた効果的なメッセージ配信を

LINEは2019年春〜夏にかけて法人向けアカウントを統合し、新料金プランを導入すると発表しています。新プランでは制限数以上のメッセージ配信が配信通数に応じた従量課金制に変更となるため、LINEメッセージを使った販促を実施する企業は、これまでどおりの運用では大幅なコストアップにつながる可能性があります。

今後は、頻度の設計を見直したり、ユーザーをセグメントするなどして配信数を抑え、一通あたりの効果を最大化して配信することが求められます。

効果の最大化のためには、一人ひとりに適した情報を配信する必要がありますが、LINE側が提供しているユーザー属性は性別や年齢、都道府県などに限られています。一人ひとりのサイト上での行動を参考に送るメッセージを変えたり、タイミングを見計らうことは難しい状況となっています。

CX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」は、LINEと連携し一人ひとりの属性や状況・タイミングに応じたコミュニケーションを設計することができる「KARTE for LINE」を提供しています。

「KARTE for LINE」では、サイトやアプリ内での閲覧や購買行動・アンケート回答結果など、詳細なユーザーセグメントに応じて配信メッセージを設定することが可能です。

例えば、特定ページの閲覧などユーザー行動を配信トリガーとしたり、カートに入れた商品画像などユーザー固有の情報をメッセージに埋め込むこともできるので、内容・頻度・タイミングにおいてパーソナライズされたコミュニケーションが可能です。メッセージ送付の対象ユーザーと頻度の効率化によりコスト削減にも貢献します。

「LINE公式アカウント」と「KARTE」の連携によって、ユーザーの属性を考慮した、一人ひとりに合わせたメッセージ配信することが可能となります。

相手にとって心地よいコミュニケーションを行い、長期的な関係を築いていきましょう。

「LINE Beacon」と連携し、オンラインとオフラインの垣根なくシームレスなOne to Oneコミュニケーションを実現

「KARTE for LINE」では「LINE Beacon」との連携も可能なので、オンラインとオフラインの垣根なく、シームレスなOne to Oneコミュニケーションをユーザーに提供することができます。

例えば、アパレルECサイトであるアイテムをカートに入れたものの購入には至っていないユーザーに対して、その人が実際の店舗に訪れたときに、そのアイテム画像とともに「試着してみませんか？」とトライアルを促すメッセージを配信することができます。また、トライアル促進だけでなく、ブランドへの熱量の高いユーザーが店舗に来店した際に限定のクーポンやキャンペーンを配信し、ロイヤルティ向上を図る施策も実施できます。

ここからはLINEとKARTEを連携した施策の事例をご紹介します。

LINEとKARTEを連携させたオンラインマーケティング事例

エリアデータをもとに居住エリアのイベント情報をLINEで通知

フリーダムアーキテクツデザイン株式会社

注文住宅を請け負う設計事務所で、KARTEで取得したエリアデータをもとに、イベントの案内をLINEで通知した事例です。

課題

LINEで送られたメッセージはプッシュ通知で手元に届くため、営業色の強いメッセージが多く配信されるとユーザーはどうしても飽きてしまったり、嫌になってしまう傾向が強くなります。そのため、資料請求や見学会イベントなど営業色のある投稿は8回に1度（週1回配信）程度に抑えて運用してきました。
LINEの配信は、主にブランド力向上や問い合わせ熱量の醸成を目的としていて、例えば、居住エリア外で行われるイベントのお知らせはユーザーにとって不要な情報でしかなく、顧客体験の低下につながるばかりか、ブランドイメージが下がってしまったり、LINEのブロックにつながったりしていました。限られた枠の中で適切にイベント情報を訴求することで実店舗（営業所）への来店を促したいと考えていました。

施策

そこで、KARTEを通じた施策としてウェブの行動履歴の情報にLINEのアカウントを紐付け、エリアデータでセグメントして、イベント情報を紹介しました。
LINEだけでは実現できないエリアの絞り込みを、ID連携やユーザーアンケートなどを行うことなく、KARTEのIPロケーションのデータと組み合わせることで可能にしました。