2019.05.29Event Report

PAL、テレビ東京が登壇｜KARTE Friends Meetup - App -

4月23日に、KARTE for Appのユーザー様にお集まりいただきKARTE Friends Meetup -App-を開催しました。今回はPAL様、テレビ東京様にご登壇いただき、KARTE for Appを導入いただいた背景やどのように活用しているかなどのナレッジをご共有いただきました。

KARTE App

また、弊社からはKARTE for Appのカスタマーサクセス兼グロースハッカーの松下よりアプリのプロダクトマネジメントについてのノウハウ共有、またプロダクトオーナーの棚橋より新機能リリースの発表をさせていただきました。

KARTE for Appのユーザー様向けにMeetupを開催するのは今回が初めてでした。盛りだくさんのプログラムにも関わらず、多くのお客様に懇親会までご参加いただき非常に熱気のあるMeetupとなりました。

今回の登壇者

株式会社プレイドより、KARTE for Appのカスタマーサクセス兼グロースハッカーの松下三四郎
PAL CLOSETアプリを運営する、株式会社パルの名嶋恵佑さん
ビジネスオンデマンドアプリを運営する、株式会社テレビ東京の長谷川晋介さん

※プレイド松下による登壇「アプリのプロダクトマネジメントにおいて今日から出来る重要な5つの考え方」の内容については、別記事にて公開しています。

事例紹介：株式会社パルの名嶋さん

クライアント様による事例紹介の一人目は、PAL CLOSETアプリを運営する株式会社パルの名嶋さんにご登壇いただきました。合計40以上のブランドを展開する同社において、運用、マーケティングの2つのチームにKARTE for Appをご活用いただいています。その中で、名嶋さんはなんとKARTE運用暦3年になるそうで、KARTEを長くご活用いただいています。

KARTE for Appを活用するにあたって

KARTE for Appを運用していく上で、あらためてPAL CLOSETのミッションやアプリがもつ価値について整理いただきました。PAL CLOSETのミッションは「常に新しいファッションライフの提案をすること」、その中でアプリが持つ価値は「お客様のライフスタイルを様々なタッチポイントで良くしていくこと」だそう。この価値をユーザーに体験してもらうために、ポイントやクーポン機能、ブランドフォローなど様々な機能を用意しているそうです。

ところが、KARTEの分析機能を用いてどの機能がどれくらい使われているかを確認したところ、ほとんどのユーザーに店舗購買でポイントを貯める用途でしか使われていないことに気づきました。そこで施策の方針として、下記の2つを決めたそうです。

お客様にアプリを使いこなしてもらう
お客様に適切な情報を届けられるようにする

KARTEの施策事例

これらの方針を踏まえて、今回は3つの事例をご紹介いただきました。

1.会員登録・ログイン訴求のポップアップ

PAL CLOSETのアプリをダウンロードするユーザーは9割が店舗でダウンロードするそう。店舗でポイントを使うには会員登録をする必要があるため、未会員登録ユーザーは店舗で買い物中に会員登録をしなければならずオフラインでのユーザー体験として最適ではない課題がありました。そこで、未会員登録のユーザーには店舗に訪れる前に会員登録してもらうことで店舗での購買体験がスムーズになる点をポップアップで訴求し、会員登録を促しました。その結果、未実施時と比較して148%のリフトアップに繋がったそうです。

2. ブランドフォロー機能の訴求

PAL CLOSETアプリでは、ブランドをフォローするとタイムラインにそのブランドの商品が表示される機能があります。この機能を利用していないユーザーに対して、ポップアップでブランドフォロー機能の使い方やメリットを説明することで、ブランドフォローしているユーザーがなんと30%→65％に増加したとのこと。

ブランドフォローによってユーザーとブランドのタッチポイントが増えただけではなく、思いがけぬ効果もあったそうです。ユーザーがブランドのコンテンツを閲覧してくれることから、ブランドスタッフがブログなどのコンテンツを投稿する楽しみを見出しモチベーションが上がったそうで、会社の中でのアプリの注目度もあがる施策になったそうです。

3. ユーザーダッシュボードの活用

最後に発表いただいたのはユーザーダッシュボードの活用についてです。名嶋さんは、仮説の検証や、施策を実施する前後のユーザーの傾向を比較することで施策立案や改善に活用しているそうです。本来はSQLを書かないと分析できないような内容も、ユーザーダッシュボードを活用することで簡単に分析ができるため、仮説をたててから施策実施、効果検証までのサイクルをスピーディーに回すことができているそうです。

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今後行なっていきたいこと

アプリならではの施策として、カートに商品を入れてから購入せずに離脱したユーザーに対してのプッシュ通知や、Datahubを活用して店舗で購入した顧客に対してEC上でコーディネートの提案をするなどのオンライン・オフラインを統合した施策に力を入れていきたいとのことです。

名嶋さん、ご登壇ありがとうございました！

事例紹介：株式会社テレビ東京の長谷川さん

事例紹介のお二人目は株式会社テレビ東京の長谷川さんにご登壇いただきました。長谷川さんはガイアの夜明けやカンブリア宮殿などの有名番組を見ることができるビジネスオンデマンドアプリの運営を担当しており、事例紹介に始まり、KARTE for Appの導入背景や実際導入してみてのご感想などを発表いただきました。

長谷川さんは新卒で大手SIer10年間勤めた後、現職に転職されたそうです。転職後はこのビジネスオンデマンドのWEB・アプリの開発、マーケティングや新規事業企画開発など幅広く担当されています。

KARTEの導入背景

今のビジネスオンデマンドアプリは2018年3月末にリニューアルしたものになるそうですが、リニューアル前までは非常に課題が多く、やるべきことも比較的分かりやすかったそうです。しかし、リニューアルして大きな課題がなくなると、向き合うべき課題の優先度を決めるのが難しくなるという壁にあたったそう。さらに、KPIが明確に定義されていない中で、開発した機能がどの程度アプリの改善に繋がっているかなどが不明瞭になっていたそうです。

アプリの品質が一定ラインを超えて安定し、さらにベースとなる機能開発も終わると、次は課題の発見から施策までスピーディーに改善サイクルを回す必要が出てきたとのこと。そこで、エンジニアやデザイナーリソースがなくても定量・定性の両面からユーザー分析ができ、施策配信までスピーディーにPDCAサイクルをまわすことができるKARTE for Appを導入いただきました。

KARTEの施策事例

ビジネスオンデマンドはサブスクリプションモデルになるため、成長のためには①新規会員登録数を増やす②退会者数を減らす、の二つが重要です。これらを改善するための施策として、今回は3つ事例をご紹介いただきました。

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1. 未会員ユーザーに対してコンテンツを訴求

アプリ初回起動時にチュートリアルを表示しており、そのチュートリアルが終了したタイミングでおすすめの番組を訴求することで会員登録を促しました。しかし、最初に実施した際には、ポップアップを表示したユーザーグループよりも表示しなかったユーザーグループの方が会員登録に至る割合が高く失敗してしまったそうです。

そこで、KARTEのユーザーストーリー画面でポップアップを表示したユーザーの動きを分析してみたところ、多くのユーザーが表示後にバックグラウンドに遷移していたそうです。この分析から、ポップアップがユーザーにとって邪魔になっているのではという仮説をもとに、ポップアップの表示場所や表示タイミングを改善したところ、未実施グループよりも実施グループの方が会員登録率が高くなりました。

2. 未会員ユーザーに対してアプリ利用メリットを訴求

ビジネスオンデマンドは有料会員登録をしないと動画が視聴できないサービスになっています。それを知らないままアプリをインストールしたユーザーが、動画を視聴する直前でそのことに気づいた場合失望感に繋がる可能性があるため、最初にユーザーに有料サービスであること、そして有料課金のメリットをわかりやすく伝えました。

また、別でユーザー調査をした際に、課金ユーザーの特徴として倍速再生やダウンロード可能というビジネスオンデマンドならではのメリットを知って有料課金しようと思ったユーザーが多いことが分かっていました。そこで、これらのメリットをアプリ起動直後に表示することで、未実施時と比べて課金率が60%弱のリフトアップにつながりました。

3. 会員ユーザーに対して特定機能を訴求

ビジネスオンデマンドアプリの機能としては動画視聴がメインですが、ビジネスオンデマンドの強みであるコンテンツの魅力を無料ユーザーに届けることができる記事コンテンツを用意しています。施策実施前は、この記事コンテンツを閲覧したユーザーにはアプリの価値が伝わり、翌日以降の継続に繋がるのではという仮説がありました。そこで実際にKARTEの接客で記事閲覧の魅力を訴求するポップアップを配信したところ、ポップアップ経由で記事閲覧したユーザーは翌日リテンション率が2倍近く向上したそうです。

今後について

今後は、未会員ユーザーの会員転換施策に加えて、会員ユーザーの退会防止施策も実施していきたいそうです。ユーザーダッシュボードを活用して課金導線における離脱ポイントの把握や、アプリ起動時のユーザーモチベーションをアンケート機能などを活用してセグメンテーションした上で、初回起動時のコミュニケーションを出し分けるなどの施策を検討されています。

また、今後KARTE for Appの活用をより促進する上で人員強化も検討いただいています。

長谷川さん、ご登壇ありがとうございました！