ビジネスインテリジェンス(BI)とは？データから導き出される最良の意思決定

今や経営戦略を立てる際に、企業内のビッグデータを活用するのは一般的となってきました。近年では、それぞれの部署にデータ活用が求められており、データをもとにビジネスの方針を決めたり商品を開発したりする企業も増えています。

そこで重要視されているのが「ビジネスインテリジェンス（BI）」です。今回は、このBIの活用方法やツールについてみていきましょう。

ビジネスインテリジェンス(BI)とは

「ビジネスインテリジェンス（BI）」とは、組織内の部署ごとに分散していたデータを収集・分析し、ビジネスにおける意思決定に有効な見解を生み出す手法や技術のことです。

米ガートナーグループのハワード・ドレスナー氏が1989年に「Business Intelligence」を提唱したと言われています。2000年代に入るとデータ革命を契機に、BI のニーズが一気に高まり、ITによる業務の効率化も追い風となりました。

このBIを助けるシステムを「ビジネスインテリジェンスツール」と呼びます。分析する際に、専門家に頼らずとも、ユーザー自らが見たいデータを多角的かつスピーディーに得られることから、近年はBIツールを経営層だけでなく、営業、マーケティングといった部署でも利用する企業が増えてきました。

ビジネスインテリジェンスツールの活用方法

ビジネスインテリジェンスは、具体的にどのような活用がなされているのでしょうか。企業の各部門ごとの活用例をご紹介します。

経営管理部門

社内の情報を把握し、今後の計画や戦略に役立てることが求められる経営部門。ビジネスインテリジェンスを活用することで、「経常利益率」や「売上高」といったKPIデータをリアルタイムに分析することが可能になります。また、日々変化する為替や諸経費を予測し、売上予測のシミュレーションを行うことも可能です。

営業部門

日々の売上や売上予測を、綿密にチェックする必要がある営業部門。レポーティング機能を用いて活動記録を分析したり、目標に対する課題の早期発見をしたりすることが可能になります。加えて、「自社製品を導入した場合の売上アップ率」といった具体的な数字も出せるため、商談前の資料作成にも役立ちます。

マーケティング部門

複数のデータから、顧客の行動や傾向を掘り下げていくマーケティング部門。分析機能を活用することで、広告の最適化やターゲットの絞り込みを行うことができます。また、多次元分析により、外部的要因を含めた問題の原因特定が可能になります。

ビジネスインテリジェンスツールの機能

ビジネスインテリジェンスツールの機能は、日々の業務に支障をきたす問題が発生する際に効果を発揮します。主に以下のような機能が挙げられます。

レポーティング（問題の発見）

毎日の活動記録を分析し、目標達成において問題があれば早期に発見することが可能になります。KPIの進捗確認をリアルタイムの情報で行えるなど、状況を俯瞰的かつスピード感をもって把握することができます。

ダッシュボードの役割（問題の可視化）

必要な情報を、直感的に理解できる表やグラフで表示します。各自みたいデータをカスタマイズすることができます。発生した問題の原因はどこにあるのか、どれほど深刻なのかを簡単に把握することが可能になるでしょう。

OLAP分析（原因の分析）

OLAP分析（オンライン分析処理）とは、多角的な分析を行い、問題の根源的な原因に迫る機能です。具体的には、データを掘り下げる機能を指す「ドリルダウン」、多次元データベースをさいころのように転がして目に見える面を取り替える「ダイシング」集計項目を縦軸・横軸に指定し二次元の表を作成して集計値を参照する「スライシング」という3つのデータ分析操作があります。

データマイニング（複雑な統計分析）

データマイニングは、相関分析などの複雑な統計分析を行う機能を指します。回帰分析や主成分分析、因子分析といった統計手法やパターン認識、人工知能を用いて、有効なパターンを「マイニング」 (掘り出す、採掘する) します。

シミュレーション（予防策の立案）

これまでの機能で突き止めた原因を、どのような方法で解決するかのシミュレーションを行うことができます。また、分析したデータによる論理や比較から、将来的な予測を立てる「プランニング」も可能になります。

KARTEと連携できるBIツール

弊社が提供する顧客体験プラットフォーム「KARTE」は、7種類のBIツールと連携が可能となっています。（2019年3月現在）

KARTEとBIツールを連携することで、KARTEで蓄積している顧客データを含めた幅広い解析や集計が可能となります。

例えば、最終購買、購入頻度、購入金額でユーザーを分類するRFM分析や、購入金額を元にした商品カテゴリのランキングなど、BIツールを用いてユーザーの行動特性や、商品やサイトの傾向をビジュアライズしてレポートを作成することで、データ・ドリブンな意思決定の手助けとなります。

1.シリコンバレー発！次世代BI｜Looker

海外のスタートアップでの利用が広がっている次世代のデータ探索プラットフォーム。外部クラウドのデータベースを活用しているという大きな特徴があります。

2.情報システム部門に依頼せず使えるセルフサービスBI｜tableau

Tableau（タブロー）は、専門的な知識を持たない人でも簡単に始められるデータ分析ソリューションです。独自のビジュアライゼーション技術を用い、簡単にデータのビジュアル分析を行うことができます。

3.Googleが提供している無料のBIツール｜Google Data Portal

Google AnalyticsやGoogle 広告、スプレッドシートやBigQueryなどのデータが利用できるBIツールです。無料なため、個人で気軽に試すことができます。

4.オープンソースとして提供されている新世代のBIダッシュボード｜Redash

Redashは、オープンソースで無償提供されている中では一番有名どころのBIツールです。シンプルなグラフとダッシュボードを持ち、様々なデータベースから情報を取得できます。

5.既存データベースを多面的に視覚化する｜Chartio

面倒なセットアップが不要のChartio。SQLServer、PostgreSQLやMySQLなどのリレーショナルデータベースからAmazon RDSなどのクラウドデータベースなど接続できるサービスが多くあります。

6.対話型のデータ視覚化 BI ツール｜Microsoft Power BI

Power BIは、マイクロソフトが提供するBIツールです。WordやExcel、パワーポイントなどのデータも取り込めることができ、カスタマイズされたダッシュボードと対話型のレポートで共同作業と共有を行えます。

7.シンプルで見やすい分析画面が特徴｜ModeAnalytics

一般的なSQLが使用可能のBIツール。また分析をWordPressサイトに直接統合することができます。

参考：弊社で昨年Lookerを導入した際の経緯や、社内に起こった変化についてのブログをQiitaに掲載しておりますので、興味のある方は、ご一読ください。

https://qiita.com/IshizukaMasahisa/items/459cc9b733a4023128ff

ビジネスインテリジェンスを活用した意思決定

BIツールにより整理されたデータを活用した意思決定は、一般社員にも浸透しつつあります。しかし、注意しなければならないのは、「ビジネスインテリジェンスだけを利用した意思決定はできない」ということです。

ツールが力を発揮するのは、あくまでも意思決定プロセスのうちの状況把握の部分のみ。最終的に顧客に対しどんな価値を提供できるのかを、経営層はもちろん部署間でも忘れてはいけません。様々なデータと顧客へのコミュニケーションを組み合わせながら判断できるプロセスを整えていきましょう。