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会員登録から購入促進、離脱防止まで!メディア・デジタルコンテンツ業界のKARTE活用事例8選

会員登録から購入促進、離脱防止まで!メディア・デジタルコンテンツ業界のKARTE活用事例8選

9th Jun, 2020

この記事ではメディア・デジタルコンテンツ業界で、新規ユーザーの会員登録や初回利用の促進、離脱防止などにKARTEを活用、成果を上げた施策事例をまとめました。

会員登録・初回利用の促進

メディアを訪れた新規ユーザーに会員登録を案内

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  • 課題
  • 自然検索流入の新規ユーザーにメディアを再訪してもらいたい
  • 施策
  • 記事を一定率スクロールしたタイミングで会員登録を案内するポップアップを表示
  • 結果
  • A/Bテスト機能で最適なクリエイティブを特定、会員登録率が大幅に向上

プロ人事・経営者のための専門メディア「BizHint HR」では、検索でメディアを訪れた新規ユーザーに再訪を促すため、KARTEで複数の施策を試してきました。

例えば、記事を一定率スクロールしたタイミングで、会員登録を案内するポップアップを表示。KARTEのABテスト機能を用いて、3ヶ月で17パターンものメッセージやクリエイティブをテストした結果、登録率が大幅に向上しました。

ほかにも、記事を一定スクロールしたタイミングで、今週の人気記事ランキングをお知らせするポップアップを表示。ユーザーが役立つ情報とより出会いやすい導線をつくっています。

サイト全体で仮説検証を回してCVR5.3倍を実現

  • 課題
  • 接客をユーザーに合わせてパーソナライズしたい
  • 施策
  • ユーザーのデータを分析して、パーソナライズした商品提案を実施
  • 結果
  • 複数の施策との相乗効果でCVRはKARTE導入以前の5.3倍に増加

楽天生命保険株式会社では、ユーザーのデータをもとにPDCAを回し、ユーザーに合わせた体験を提供するためにKARTEを導入。複数の施策を行ってきました。

例えば自社のAPIとKARTEを併用して、ユーザーとオススメ商品をマッチング。サイト下部に表示するオススメ商品への導線を、ユーザーに合わせてパーソナライズしました。

また、申し込みフォームの途中で離脱したユーザーが再訪した場合、前回の続きから申し込める旨を伝える導線を表示します。

サイト全体でABテストを重ねた結果、KARTEの導入以前と比べ、CVRは5.3倍に向上しました。

流入経路に合わせて新規ユーザーへの訴求をパーソナライズ

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  • 課題
  • 広告経由でアプリをダウンロードしたユーザーが作品を読まず離脱してしまう
  • 施策
  • Adjustと連携し、アプリ起動後の接客をパーソナライズ
  • 結果
  • 1作品目を読むハードルが下がり、CTRが通常の2.6倍に増加

電子書籍ストア「ジャンプBOOKストア!」では、広告経由でアプリをダウンロードしたユーザーが、広告に掲載されていたコンテンツを見つけられず、離脱してしまうケースが発生していました。

そこで、KARTEとモバイルアプリ計測プラットフォーム「Adjust」のデータを連携し、広告流入元に応じて、アプリ起動後の接客をパーソナライズ。具体的には、広告経由で流入したユーザーに、該当広告に掲載されていた人気作品を訴求するポップアップを表示しました。

これにより、ユーザーは広告で興味を持ったコンテンツに、よりスムーズにたどり着けるようになりました。広告の表示回数2484回に対し、クリックが668回、通常10%未満のCTRが26%に上昇するなど、成果にもつながりました。

無料で読めるコンテンツを提供し、閲覧率を最大化

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  • 課題
  • 有料コンテンツの購入につなげるため無料コンテンツを読んでもらいたい
  • 施策
  • バナー型やパネル型クリエイティブで、無料コンテンツの閲覧を案内
  • 結果
  • バナー型ではクリック率、パネル型では無料コンテンツ閲覧率が最大化

電子書籍ストア「ジャンプBOOKストア!」では、ユーザーが幅広いコンテンツと出会えるよう、一部の有料コンテンツを無料配信するキャンペーンも実施しています。

具体的には、アプリを3回以上訪れたユーザーに対し、最大で3巻分のコンテンツを無料で読めると訴求するポップアップを表示。KARTE for Appを利用し、バナー型とパネル型のクリエティブを作成し、どちらが顧客のニーズや感情に沿っているかをテストしました。

その結果、クリック率が平均7.6%、クリック起点で平均27.4%のユーザーが、無料コンテンツを閲覧していました。

また、バナー型はクリック率が高いものの無料コンテンツを閲覧しているユーザーが少なく、パネル型ではクリック率が低いものの無料コンテンツを閲覧しているユーザーが多くなっていました。同じメッセージでも見せ方によって、ユーザーの受け取り方や行動が変わると再認識する結果になりました。

購入促進・離脱防止

ポップアップでユーザーの疑問を解消、初回購入率が34%増加

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  • 課題
  • 購入方法がわからないユーザーの離脱を防ぎたい
  • 施策
  • 購買意欲が高まるタイミングで購入ステップを紹介し、初回購買を案内
  • 結果
  • 未実施グループに比べて初回購入率が34%向上

動画配信サービス「Rakuten TV」では、動画作品を初回購入するハードルを下げるため、一定の操作を行うとポイントを付与する施策を行っています。しかし検索で流入したユーザーの初回購入率は低く、担当者は「購入までのプロセスがわかりにくいのでは」という仮説を持っていました。

そこで、検索流入ユーザーのモチベーションが最も高い「作品ページを閲覧している」タイミングに合わせ、3つのステップで購入できると伝えるポップアップを表示しました。

結果、未実施グループに比べて初回購入率が34%向上。当初の仮説通り、購入プロセスがわからないユーザーに必要な情報を必要なタイミングで届けることができました。

ヘビーユーザーの利用している機能を訴求、CVRが約1.6倍に

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  • 課題
  • アプリインストール直後の離脱が一定数存在する
  • 施策
  • インストール直後のユーザーに機能を訴求して課金登録を案内
  • 結果
  • 訴求を行わない場合と比べてCVRが約1.6倍に

動画配信サービス「テレビ東京ビジネスオンデマンド」では、アプリをインストールした直後に離脱するユーザーが一定数いました。担当者は「倍速再生機能」や「動画ダウンロード機能」といった便利な機能を、新規ユーザーに伝えきれていないのではと考えていました。

仮説を検証するため、KARTEのユーザーダッシュボードでユーザーの行動を分析。すると、動画ダウンロード機能を利用しているユーザーは、動画の閲覧数が多く、アクティブにアプリを利用していることが確認できました。

分析を踏まえ、インストール直後のユーザーに「番組のダウンロード」や、「倍速再生機能」を紹介するポップアップを表示。ユーザーに便利な機能を試してもらうきっかけをつくりました。その結果、訴求しない場合に比べてCVRがおよそ1.6倍に増加しました。

ユーザー行動を分析し、離脱前のコミュニケーションを改善

  • 課題
  • サイトを退会するユーザーの分析ができず、退会理由がわからなかった
  • 施策
  • ユーザーの行動パターンを確認し、退会前に見逃しているコンテンツを案内
  • 結果
  • 退会ページからトップページやコンテンツページに遷移する割合が上昇

月額会員制のインターネット占いサイトを複数展開する株式会社CAMでは、KARTEを導入するまで、サイト退会者の行動パターンが把握できず、施策の仮説を立てられずにいました。

KARTE導入後は、退会ユーザーがどのような行動をしているのかを「ストーリー画面」で把握。バックボタンの操作によってサイト内で迷った結果、閲覧してもらいたいコンテンツに辿り着く前に、退会ページに進むユーザーがいることがわかりました。

そこで、退会ページで「お忘れではないですか?」と重要なコンテンツの閲覧を案内するポップアップを表示。翌月誕生日を控えているユーザーが退会ページに到達したときは「お誕生日プレゼントを用意しているので、来月まで待ってみませんか?」とたずねました。

ユーザーが見逃している可能性のあるコンテンツを案内した結果、退会ページからトップページやコンテンツページに遷移するユーザーの割合が上昇。複数ある占いサイトの一つでは退会率も減少、ユーザーのロイヤリティも向上しました。

ユーザーを知る

記事読了後にアンケートを表示、ユーザー理解を深める

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  • 課題
  • 記事コンテンツの成果を適切に評価したい
  • 施策
  • 読了タイミングに合わせてアンケートをポップアップ表示
  • 結果
  • 得られた回答からより詳しいユーザー分析が可能に

キリンホールディングス株式会社は一番搾りのブランドサイトにて、商品の魅力を伝える記事コンテンツを公開しています。これらの記事コンテンツの成果を判断するために、どのようなユーザーが記事を読み、どう行動をしたのか、評価する必要がありました。

そこで、ユーザーが記事を読了したタイミングをスクロールで検知、読了タイミングに合わせて、記事についてのアンケートを表示しました。

一部のアンケートでは、回答率がおよそ55%と高い数値を記録。(※配信期間中の1ヶ月における数値を参照)得られた回答を活用し、サイト全体の行動分析、記事ごとの受容性分析などを実施。よりユーザーの知りたい情報を届けるために役立てています。

施策改善に向け、アンケートでユーザーインサイトを発見

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  • 課題
  • クーポン利用率が低い原因を探りたい
  • 施策
  • アンケート機能でクーポンに対する“感覚”を聞く
  • 結果
  • 結果から施策改善につながるインサイトを発見

動画配信サービス「Rakuten TV」では、コンテンツの購入時にユーザー全員にクーポンを付与しています。しかしバナーやポップアップで訴求しているにも関わらず、利用率の低さが課題になっていました。

利用率が低くなる原因を探るため「クーポンが付与されていることに気付いていますか?」「クーポンはお得に感じますか?」と質問するアンケートを実施。1ヶ月で4000件程度の回答が集まりました。

結果をみると、回答したユーザーのうち6割がクーポンの金額をお得に感じている一方、8割のユーザーがクーポンの付与に気づいていませんでした。ユーザーの声を聞いたことで、「よりお得なクーポンを提供する」といった施策の前に、便利なクーポンを知ってもらう施策が重要であると把握できました。

ユーザーの声を聞き、施策の改善に活かす

これらの事例が示す通り、施策の改善には一人ひとりのユーザーの関心やニーズを深く理解し、的確にコミュニケーションを図ることが重要です。

以下のページでは、他にもメディア・デジタルコンテンツ業界のKARTE活用事例を、より詳しく紹介しています。よければぜひ参考にしてみてください。

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